前回民間企業のホールについてお話ししましたが、その後わずか半年の間に民間ホールには色々な動きがありました。
東京グローブ座、扇町ミュージアムスクエア、近鉄劇場の相次ぐ閉館。大阪ではさらにOSK(大阪松竹歌劇団)の解散、宝塚ファミリーランド・阪神パークの閉館などエンターテインメント業界では寂しい状況が続きます。
芸術文化、娯楽というものは、人々が心豊かに生活を送るため、子供達が健全に成長していく環境をつくるために必要不可欠な要素であり、このような状況は非常に残念です。
昨年、文化芸術振興基本法が制定され、文化庁は美術館や劇場への助成を始めたようですが、それは民間の文化施設にも適用されるとのことで、ぜひとも活路が見いだせる良い事例が生まれてくることを期待してやみません。(何だか条件的には厳しそうなのですが・・)
前回、民間企業ホールの設立主旨が「文化的事象ではなく、本業に則した活用や地域社会との繋がりを主とするような、ある意味では堅実なものにシフトしつつある」と記述しましたが、この厳しい経済状況の中、民間企業ホールの存在意義はやはり「企業」と「社会・地域」とを結ぶところにあるのではないでしょうか。本業に則したというのは、例えば新商品発表会やプロモーションなどのビジネスに直結したイベントから波及したもの、商品展示会に小規模な演奏会やパフォーマンスを行うといったことです。また企業の取り扱う商品は人々の生活に密着したものが大半です。化粧品会社や服飾会社→女性美→ライフスタイル→アート、飲料会社→飲みながら楽しむ場→音楽、といったように商品と文化を結びつける要素はたくさんあります。
企業にとってホールというのはビジネス展開の場であり、社会と密接に繋がる場でもあります。どうか厳しい状況下でも活き続けますように。
がんばれ!民間企業ホール!!!
(株式会社シアターワークショップ 沖原美幸)
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